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ご夫婦の状況から、現時点でどのような保障が必要なのか整理してみましょう。

死亡保障は、のこされた家族の生活を助けるためのものです。今のところ、出産の計画はなく、住まいはご主人の親戚の持ち家で住宅費の負担がないそう。ご主人の収入が安定しているので、奥さまの死亡保障は不要と考えられます。一方、ご主人に万が一のことがあった場合、奥さまは遺族厚生年金が受け取れます。また、現在の住居から引っ越す必要があるかもしれませんが、実家に戻るか、もしくは再就職して自立した生活を送れるのであれば、ご主人の死亡保障も不要。それでも不安なら、単身者向けマンションが買える程度の死亡保障を考えられてはいかがでしょう。

家族の人数や必要な生活費、ご夫婦の収入、貯蓄額などによって保障額は変わります。状況の変化など必要に応じ、定期的に見直しをすることをおすすめします。

次に、医療保険について。公的医療保険対象の治療費は、高額療養費制度により、ご相談者の年収なら自己負担は月10万円ほど。食事代、個室などを希望した場合にかかる差額ベッド代といった費用は自己負担になります。公的制度を踏まえたうえで、どこまで保険でカバーするのか検討を。保険料程度の金額を貯蓄し、治療費に備えるという方法もあります。

なお、がんは、先進医療や自由診療など公的医療保険適用外の治療の選択により費用が高額になることも。がん・心疾患・脳血管疾患の三大疾病は、症状によっては就業に影響し、収入減になることも考えられます。「がん保険」、三大疾病が対象の「特定疾病保険」など、心配な病気に特化した保険に絞って加入するのも一つです。

ファイナンシャルプランナー
薮内　美樹さん