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元夫からの養育費が当てにならないなか、頑張って貯蓄を続けている様子がうかがえます。楽ではありませんが、子どもたちと充実した日々を送っているようですね。

これから負担が大きく増える教育費。高校まで公立で、上の子は芸術系大学、下の子は看護専門学校を希望しています。高校の授業料は、「高等学校等就学支援金制度」により無償化。ですが、制服、体操服などの費用や教科外教育費といわれるクラブ活動費、修学旅行の積み立て、予備校代なども必要となり、予想より大きな支出となることはよくあります。

上の子の高校入学以降の家計収支は、給与に変動がなければ月に数万円の負担増が予想されます。

これまでの貯蓄があるため、子どもたちが高校生の間は資金が足りなくなることはありませんが、その後の進学費用を全て貯蓄で準備することは難しそうです。

ちなみに、教育費の不足は、相談者に限った話ではありません。大学生のほぼ半数が奨学金を利用しています（日本学生支援機構「令和2年度 学生生活調査」）。

今後、ひとり親家庭を対象にした給付金が増えてくるかもしれません。インターネットや役所の窓口、学校などでの情報収集を積極的に行い、積み立ての継続と併せて教育資金を準備していきましょう。

相談者に万一のことがあった場合の備えは、医療保険と払い込み済みの収入保障保険に加入。適正な保障内容になっていると思います。

教育費の次にやってくる老後資金の準備も気になりますが、下の子の独立後から定年まで約15年。貯蓄の期間は十分にあります。希望すれば再雇用も可能なようなので、まずは教育費の準備に専念してみましょう。

ファイナンシャルプランナー
山副　耕一 さん