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「老後資金」「教育費」「住宅費」への不安が、一気に押し寄せてきたようですね。現状のままで問題はないのか、一つ一つ確認しましょう。

老後資金は、夫婦で3000万円を確保したいとのこと。現在の投資総額200万円を取り崩さず、つみたてNISAと投信積立を継続。年率3.5％程度で運用できれば、夫が65歳時には約3070万円になりそうです。長期運用による運用効果が期待できます。

次に、教育費について考えてみましょう。公立高校に通う上の子は私立大学文系、下の子は私立高校から私立大学理系へ進学すると仮定。現在、投資を除く貯蓄は年間100万円ほどです。年内に車のローン、2年以内にリフォームローンが完済し年間60万円の支出減に。年齢が6歳離れていることもあり、年間収支がマイナスになるのは、上の子が大学4年で下の子が高校1年のときの1年間のみと推察されます。二人が在学中も、しっかりと貯蓄を増やすことができそうです。

また、築40年になる家の建て替えについて。夫51歳以降、子どもたちが就職して教育関連費がなくなり、年間200万円程度は貯蓄に回せそう。一方で、車や電化製品の買い替えなども想定されます。そのため、建て替えに回せる費用は、退職金を含む60 歳時点の貯蓄額、60歳以降の就労計画、老後資金用の投資商品の運用状況などから判断し、予算を決めていただくとよいでしょう。

同居する父親の年金に関知しないものの、水道・光熱費と通信費の計3万円は父親が負担。2年後をめどにご相談者世帯で負担する予定ですが、クレジットカード払いの娯楽費や夫の小遣い、毎月の黒字分を調整し、ねん出するのがベストです。

ファイナンシャルプランナー
薮内　美樹さん