教育・住宅・老後の資金を考えると、貯蓄は今のペースで大丈夫？　「つみたてNISA」なども利用した方がよいですか？｜かけいぼ診断

これまでの努力が実を結び、収入も安定してきたとのこと。現状は、バランスのよい家計になっています。

お悩みの「教育資金」は、早い時期から計画的に準備する方法が最も確実です。住宅や老後の資金準備と一緒に管理するか、個別に管理すべきかについては、金融商品で異なります。預貯金など元本を確保した商品を利用する場合は、一緒に管理してもよさそうです。

ご相談者の場合、これから準備する資金は、教育費3000万円、住宅費は実家のリフォーム費用1000万円、公的年金だけでは不足する老後の生活費2000万円。合計6000万円から、現在の貯蓄と教育費用の保険と退職金などを差し引いた2700万円を、定年までの15年間で用意することになります。

年間の目標額は180万円。現在、年間120万円前後が貯蓄できているとのことなので、さらに60万円の上乗せを目指しましょう。黒字の中で貯蓄に回っていないお金はいわゆる使途不明金。子どもの成長に伴う生活費増などを考えても、目標は達成できそうです。難しいと感じるなら、月々の家計管理をしっかりと行い、お金の使い方を再確認してください。

教育・住宅資金は、預貯金で堅実に増やしていくのがよいでしょう。

一方、物価上昇のデメリットに対応する場合は、リスクのある金融商品の利用も一考。ただし、資金の目的、期間、期待収益などをもとに適する金融商品が変わります。

老後資金の準備を単独で考えるなら、所得税・住民税が優遇される「iDeCo」や継続投資で安定を目指す「つみたてNISA」も検討を。しかし、投資信託や株式を利用するため、リスクをどうしても避けたい場合はお勧めできません。